建築士の住宅設計【建築士とともに】住宅を設計!
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耐震住宅について

耐震住宅-4 【建築士 住宅設計【建築士とともに】住宅を設計】

  阪神大震災,新潟大震災を経験して,国土交通省では平成17年度より耐震診断の強化に乗り出しました。方針としては,耐震診断を受けて耐震改修をした建物に対しては震災復興時に手厚い保護を行うというものです。
そのような流れから見ても 私はどんな建物でも構造的な検討,つまり構造計算書の作成をしていくのが建築技術者としてのモラルだと考えています。
 但し,その費用は クライアント 施主負担になりますが,安全,安心は これからの住宅には欠かせないものです。

耐震住宅について

耐震住宅-3 【建築士 住宅設計【建築士とともに】住宅を設計】

 住宅はその場所や条件によってすべて違っているはずです。建物は主として建築基準法の規制がありますが,木造2階建て住宅はその規模が小さいことと,以前は大工さんが経験的に安全を見越した木造住宅を建築していたという慣習上,その対象になっていません。つまり,いちいち構造計算書が不要なのです。しかし私は,どんな住宅であろうが,構造計算に基づいた安全のチェックは行わなくていいとは思えないのです。しかし,ハウスメーカーの規格住宅だけでなく,一部の建築事務所ですら,建築基準法には規定されていないからといって,構造計算をしていない場合が,多々あります。

耐震住宅について

耐震住宅-2 【建築士 住宅設計【建築士とともに】住宅を設計】

 規格ハウスというのは,例えば,2×4住宅だとか,鉄骨の住宅で,大手(中小)ハウスメーカーが 良くコマーシャルをしているようなものをいいます。営業マンは規格住宅だから安心だという言葉を使います。また,そういったハウスメーカーは「独自の耐震性のある装置もあります」という言葉も使います。ユーザーはその言葉を受けて,「すべての規格ハウスが耐震性能を持っている」と考えてしまします。これは大きな勘違いで,ハウスメーカーの規格ハウスのうち 一部が 耐震性能を持たせることができるかもしれないということであり,その部分はオプションであるということなのです。

耐震住宅について

耐震住宅-1 【建築士 住宅設計【建築士とともに】住宅を設計】

 建物はすべて構造計算をされていると一般の方はお考えだと思いますが,決してそうではありません。建築基準法では小規模な木造建築物には構造計算は義務づけていません。また,大手ハウスメーカーなどが謳っている「規格ハウス」は予め国土交通省の認可を受けているので,個々の住宅に対する構造計算は行いません。
  


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